職種×資格として、様々な資格や検定を紹介するこのシリーズも、もう7回目。今回は「今更?」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、営業職に絡めて「運転免許」についてご紹介します。

「運転免許」の正式名称は?

普段一般的に運転免許と呼んでいるものは、正式には「第一種運転免許」といいます。第一種運転免許は、第二種免許が必要となる場合以外において、乗用、貨物問わず運転が可能です。第一種運転免許は 道路交通法84条において、「大型免許」「中型免許」「準中型免許」「普通免許」「大型特殊免許」「大型二輪免許」「普通二輪免許」「小型特殊免許」「原付免許」「牽(けん)引免許」が規定されています。今回は最も一般的な、この第一種運転免許(以下、運転免許)に限定してお話をいたします。(運転免許の取得方法については割愛し、営業職と運転免許に関するトピックを扱っていきます)

営業職ならペーパードライバーは避けたい

都市部企業の営業職であれば、公共交通機関を乗り継いで外回りできる場合も多いですが、地元や地方などで営業職への転職を考えている人は、運転免許は必須と言っても良いでしょう。更に言及すると、必須といえど「免許を持っているだけ」のペーパードライバーだと難しいです。地方都市はそもそも建物間の距離がある、公共交通機関が発達していないなどの理由から、車を乗りこなせることが営業職の条件の1つであるというケースがよく見られます。加えて、営業職には勤務地周辺の土地勘も必要。土地勘があるというのは、単に近道を知っているということだけではありません。見通しの悪い道路や、標識を見落としがちな場所を把握し、運転で必要な全ての注意事項をそのエリアと絡め、予めリスクヘッジできるかどうかを意味します。Uターン転職の場合も、「地元だから」と油断せず、ブランクがあるという意識で常に注意して運転をしましょう。

運転免許、更新している?違反はない?

運転免許で一番ありがちな失敗が、失効している免許を気付かず携帯していること。運転免許には有効期限があり、有効期限を迎える少し前のタイミングで、更新手続きのお知らせが届きます。郵便で届くため、見逃さないようにしましょう。特に平成から運転免許を使っている方は、「平成●●年まで有効」という表記がされているので、令和に換算するのが少しややこしいかもしれません。こちらを参考に、自分の運転免許証がいつまで有効なのかを見てみましょう。

  • 平成32年→令和2年(2020年)
  • 平成33年→令和3年(2021年)
  • 平成34年→令和4年(2022年)…

ちなみに運転免許は写真入り身分証明書としても機能します。そのため、更新期限が過ぎれば運転ができないのはもちろん、身分証明書として使うこともできません。また、選考時に企業が応募者の過去の違反まで遡って確認するケースはそう多くはありませんが、あまりにも減点が多い・取り消しや停止になっている場合は注意が必要です。

AT車限定免許でも応募可能な求人が増えている

普通自動車の運転免許は大きく分けて2種類です。AT車限定か、そうでないかです。AT車とは、オートマチック車の略です。「オートマ」「AT」などとも略されます。AT車は、アクセルペダルとブレーキペダルを操作するだけで勝手にシフトチェンジをしてくれる、比較的運転が容易な車です。AT車限定の運転免許では、MT車を運転することはできません。

では、MT車とは一体何なのでしょうか?

MT車とは、マニュアル車の略。MT車では変速時の操作を運転手が行う必要があり、クラッチペダルとアクセルペダルを使いながら状況に合わせてギアチェンジをするため、ギアの入れ間違いが起こりにくい・思わぬ急発進(アクセル/ブレーキの踏み間違い)を回避しやすいというメリットがあります。

ここまで書くとMT車の方が安全だと感じるかもしれませんが、その一方で操作が少々複雑で、初心者の方はエンストしやすいという側面もあります。加えて現在車の大半はAT車として生産されていることから、AT車限定の運転免許を取得する人も増えてきています。

余談ですが、現在では「AT車限定の免許かどうか」に関して面接で問われることはほとんどありませんが、一昔前までは営業車といえばMT車で、免許もそれに応じた形でということがしばしばありました。現在は求人票に特筆がなければAT車限定の免許証でも良いので安心してください。大切なのは、前述の通り「頻繁に運転をしているか」「安全な運転ができるか」「土地勘があるか」の部分。これらに該当しているなら、「要普通免許」と記載のある求人にも自信を持って応募してみましょう。

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