【知ってる？IT用語】②企業のDX化〜デジタルトランスフォーメーション〜

私たちの日々の暮らしや仕事において、IT用語に触れる機会はここ最近で急増しています。しかしその多くが難しい言葉だったり、ネットで調べてもいまいちよくわからなかったり、ということはありませんか？

このシリーズではそういったお悩みや疑問にお答えすべく、できるだけシンプルに、身近な例などを用いながら、IT用語を解説していきます。

シリーズ第二回目の今回は、「DX」についてご紹介します。

【IT用語】DXとは？その意味は？

DXとは「Digital Transformation／デジタルトランスフォーメーション」のことです。

直訳すると「デジタル変換」になりますが、変換というよりは改革というイメージがフィットします。

類似する言葉であるデジタライゼーションが「部分的にデジタル化する」という限定的なものであるのに対し、DXは「デジタルの仕組みや概念を浸透させ、既存の価値観や手法をアップデートする」という、イノベーションを含んだ大きな枠組みのものです。

DXは、データやツールを駆使しデジタル化することで組織の価値観や行動、つまりビジネスそのものを根底から大きく変える、まさに改革なのです。

【IT用語】DXの歴史

DXの歴史は、遡ること2004年。スウェーデンのウメオ大学に所属するエリック・ストルターマン教授が提唱したことが始まりです。

ストルターマン教授は、テクノロジーの発達により人々の生活はより豊かになると予測し、研究者はその変化をしっかりと分析、議論する必要があると主張しました。

最初はこの通り、DXは学術的な用語として使われていました。しかし2010年代中盤に入り、ビジネスシーンでもDXという言葉が浸透し始め、今日に至ります。

近年は新型コロナウイルス感染症の影響でテレワークが普及したこともあり、多くのビジネスパーソンが急速にデジタル化への対応を迫られることとなりました。

こうしたビデオ会議ツールなどの導入を「うちもとうとうDX化した」と認識してしまいそうではありますが、これは厳密に言うと前述の「デジタライゼーション」にとどまっています。

「ツールを入れただけ」ではDXとは言えず、それを活用し従来の価値観や手法をアップデートし、より効率的かつ成果を出すことで、初めてストルターマン教授が提唱した「DX」の概念に近づいたと言えるのです。

経済産業省は、DXを下記のように定義づけています。

『企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること』

このように、国のガイドラインにおける「DX」も、ストルターマン教授の提唱に準拠した認識となっています。

【IT用語】DXにおけるIT人材の重要性

さて、DX化を推し進める中でツールと同等に必要不可欠なのは「IT人材」です。どんなに便利なツールがあってもそれを使いこなせなければ意味がありません。

DXは「組織そのものをデジタルによって改革していく」と定義されるため、働くメンバーの価値観や手法もDX化に応じてアップデートできれば問題ありません。

しかし、ネックになってくるのは「転職」が絡むときです。

新型コロナウイルス感染症の影響により、デジタル化はもちろん、企業は新しい環境ですぐ活躍できる「即戦力」型の人材を求める傾向にあります。

つまり「デジタルに絡むことは、入社してから覚えます」というスタンスは通用しない業界が増えているということ。

すでにデジタルを使いこなし、それによる効果や恩恵を十分に受けた経験がある人材が、転職市場で求められる即戦力の人物像としてインパクトを持つようになってきています。

逆に言えば、必要なスキルを身につけIT人材になることで、今後の転職は非常に有利になるでしょう。

【IT用語】「DX化」の世の中、IT人材を目指そう

日々、世の中には新しいデジタルツールが作られています。

それを取捨選択し、使いこなすことでビジネスをグローさせる人材こそが、今後求められていく人物像の一つです。

しかし「IT人材」にどうやってなればいいのかわからない、デジタルツールに慣れておらず、取捨選択やビジネスのグローまで考えられない…そんな方もいるのではないでしょうか。

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