【コラム】「ダイバーシティ=女性の活躍?」本当の意味とは?
みなさんは、「ダイバーシティ」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。
女性の活躍を指し示す言葉だと捉えられがちなダイバーシティ。
しかし、実際にはその限りではありません。
ダイバーシティの元々の言葉の由来や、どのような場面で使われるのかなどを見てみましょう。
ダイバーシティとは、何?
ダイバーシティ(diversity)とは、英語で「多様性」を指す言葉です。
もともとアメリカでマイノリティや女性の積極的な採用、差別のない処遇を実現するために広がった考え方でした。
その概念が広がりを見せ“多様な働き方”を受容する考え方として使われるようになっていきました。
経済産業省は、「多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することでイノベーションを生み出し、価値創造につなげている経営」のことをダイバーシティ経営と掲げています。
・職歴
・宗教、信仰
・年齢
・性別(性的指向、性自認含む)
・価値観
・ライフスタイル
・障害の有無
上記に挙げた要素によって労働が制限されてはならない、そして多様な人材が活躍できる場が必要ということに、今、多くの人たちがようやく気付き始めています。
経済産業省は、ダイバーシティが企業価値向上にもたらす主な効果(成果)として、以下の4つを掲げています。
②リスク管理能力の向上
③取締役会の監督機能の向上
④イノベーション創出の促進
「ダイバーシティ=女性の活躍」だけではない!
上記の通り、ダイバーシティとは様々な要素の多様性を指すため、何か一つの差別意識撤廃に限定された言葉ではありません。
しかし、一部では「ダイバーシティ=女性の活躍」を指す言葉だと認識されていることもあります。
もちろん、女性の活躍を含む言葉なのですが、その限りではありません。
では、実際にどのような例があるのでしょうか?いくつかの事例を見てみましょう。
(SCSK株式会社/東京都)
(株式会社丸井グループ/東京都)
上記2社は、このような取り組みにより、平成30年度の100選プライム企業に選定され、受賞をしています。
ダイバーシティまとめ:今日から自分ができることは?
全ての人の活躍の機会を考慮することで、もっと多くの人たちが活躍できる環境が生まれます。
人はつい、自分に関わることだけに視点が向きがちですが、前述のように様々なバックグラウンドを持つ人がいるということも忘れてはいけません。
自分の権利を主張する一方で他のマイノリティに圧力をかけるようでは、本当の意味でのダイバーシティとは言えません。
自分以外にも、色々な人がいます。
苦手意識や知らないふりをせず、きちんと向き合う。
不利益に直面している人がいたら、自らが声をあげる。
誰かが解決してくれるのを待っていても始まりません。
逆に、いきなり大きなことを一人で成し遂げようとしなくても良いのです。
ミーティングでの意見出しや当事者への声かけ・配慮など、まずは自分にできることをしていきましょう。
そうやって他者に自ら歩み寄ることが、個人レベルで今すぐできるダイバーシティの取り組みと言えます。
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