MAPグループでは、20～30代の転職希望者男女に対して「転職したら働いてみたいエリア」に関するアンケートを実施し、結果をまとめました。

【調査結果概要】
1）会社所在地へのこだわり薄れるも、在宅勤務希望は少数
2）「仕事帰りの楽しみ」への意識少ない
3）会社所在地「多少意識する」が多数

転職したら働いてみたいエリアについて選択方式で質問したところ、「23区内であればどこでも」と回答した人が69人でトップでした。以降は「東京・丸の内・日本橋エリア」40人、「銀座・有楽町エリア」33人、「恵比寿・目黒エリア」25人と続きます。新型コロナウイルス感染拡大防止対策として、リモートワークや時差出勤を取り入れる企業が増加した影響か、勤務エリアを重視しない意見が目立ちます。その一方で「在宅勤務希望」と回答した人はわずか5人にとどまりました。

「設問1.のエリアを選択した理由を教えてください」という質問に対しては「通勤に便利」と回答した人が76人（37.8%）、「自宅から近い」が23人（11.4%）と、通勤効率を重視する回答が全体の半数近くを占め、「なじみがあるから」と答えた人の割合も12.9%に上りました。一方で「仕事帰りに立ち寄れるスポットが多い」16人（8%）、「友達に会うのに便利」8人（4%）と、仕事帰りの楽しみを重視する回答は少ない結果となりました。

「仕事選びにおいて、会社所在地は重視しますか？」という質問に対しては「多少意識する」と答えた人が97人（79.5%）と多数を占め、「かなり意識する」の17人（13.9%）を大きく上回りました。一方で「あまり意識しない」、「まったく意識しない」と答えた人の割合はあわせて6.5%にとどまり、会社所在地を「重視する」傾向は薄れているものの、会社選びにおける材料のひとつとしては、引き続き意識されているといえそうです。

働き方やオフィスに対する意識が大きく変化した2020年。リモートワークや時差出勤の導入拡大、都心のオフィスから撤退する企業の増加や、それに伴うオフィス賃料の下落が注目されました。このような企業の変化同様、求職者側の意識変化が現れた調査結果となりました（*1）。先行き不透明な状況での転職活動に苦慮している様子も伺え「希望勤務地などの条件を緩和してでも早めに転職先を決めたい」という切実な事情も。その一方で、企業の危機管理意識への注目は高まっています（*2）。予期せぬ自体が発生した際の柔軟な対応力や、出勤体制の整備、社員への指示・連絡スピードなどは、求職者が企業体質を見極める一つの要素として定着しつつあります。今後若手人材の採用を行う企業は、社内向けのみならず、採用活動の一環としての危機管理対策も進める必要があるでしょう。

（*1）20代、30代の転職希望者が働きたいエリア・1位は？（2019年調査）
https://map-on.co.jp/4004
（*2）転職希望者の約6割が「転職決意にコロナが影響」と回答 会社の危機管理体制に失望の声も
https://map-on.co.jp/5869

●調査内容 キャリア面談事前アンケート
●調査対象　　MAPグループ転職支援サービス登録者の20～34歳
●有効回答数 122名（男性 52名　女性 70名）
●調査方法　 面談時にアンケートフォームへの入力方式で実施（設問1、2は複数回答可）
●調査期間　 2020年9月17日～12月8日
※本調査データを転載・引用する場合は（出典：株式会社MAP）の表記をお願いします。