MAPグループは20～30代の転職希望者男女に対して実施したアンケート結果から、

ジョブローテーション（社内異動）制度に対する意識についてまとめました。

 

【調査結果概要】

1）約半数が現在就業中の会社にジョブローテーション（社内異動）制度があると回答

2）約80%がジョブローテーション制度に対して好意的な回答

3）ジョブローテーション制度に期待することはキャリアアップやモチベーションの維持

 

1）ジョブローテーション（社内異動）制度がある会社は約半数

現在在籍している会社にジョブローテーション制度はありますか？という質問に対して「ある」と回答した人が289人（55.8%）で、「ない」の229人（44.2%）をやや上回りました。

 

2）約80%が「転職先企業にジョブローテーション制度があったほうがいい」と回答

「転職先企業にジョブローテーション制度を求めますか？」という質問に対して、「求める」と答えた人は38人（7.3%）で「なくていい、求めない」と答えた人の119名（23%）を下回りました。しかし、残りの361名（69.7%）は「どちらかといえばあったほうがいい」と回答しており、80%近くの人がジョブローテーション制度に対して好意的な回答をしています。制度の有無は転職先の決定を左右するほど大きな要素ではないものの、多くの若者が制度そのものに対しては前向きに捉えていることが伺えます。

 

3）ジョブローテーションに求めるものは、「キャリアアップ」と「モチベーション維持」

 

設問2の回答理由について、252名（48.6%）の人が「キャリアアップ・仕事の幅を広げるため」ジョブローテーション制度が必要であると回答しています。その後は「自分の適性を見つけたい」142名（27.4%）、「仕事の新鮮さ、モチベーションを維持したい」56名（10.8%）「環境を変えたい」15人（2.9%）と続き、社内で別部署に異動、または別の業務に従事することにメリットがあると考える人がいる一方で、ジョブローテーション反対派は「今の仕事（職種）に満足しているので不要」、「専門性を極めたい」といったスペシャリスト志向の意見が多く、中には「様々な業務に対応できる自信がない」といった不安から部署異動に消極的な声も見られました。

 

【総括】 ジョブローテーション制度の効果的な運用は、早期離職防止にもつながる

労働人口の減少に伴い、若手人材の採用が困難となっている現在。将来性ある若手の確保同様、優秀な人材の流出防止は企業の大きな課題となっています。アンケート結果が示すように、ジョブローテーション制度にポジティブな印象を持っている若手人材は多く「今の会社で社内異動制度があれば、転職は考えなかった」という声も少なくありません。

社内異動、または期間限定で他部署業務を試験体験する「社内インターンシップ制度」の運用は、早期離職防止に一定の効果が見られることから、新たに制度構築・整備する動きが出始めています。他部署での業務を体験した結果、これまで以上に能力を発揮できたという事例の他、希望する部署に期間限定で異動したものの、適性がないとわかり元の部署での業務を続けるモチベーションが上がった、という例も。このように、入社2~3年経過し、モチベーションが低下しつつある若手社員のやる気を取り戻すきっかけとして、社内異動が有効に働くケースが見受けられます。
また、新規事業立ち上げ等で増員する際は、新たなポジションで採用するのではなく、まずは社内異動による既存リソースにて調整し、比較的立ち上がりが早い部門の業務を新しい人材で賄うといった施策も効果的な人員配置と言えるでしょう。

（株式会社MAP 人事部教育担当：田中 亮多）

 

• 調査内容       キャリア面談事前アンケート
• 調査対象　　MAPグループ転職支援サービス登録者の20〜35歳
• 有効回答数   518名（男性263名、女性255名）
• 調査方法　   面談時にアンケートフォームへの入力方式で実施
  
• 調査期間　   2019年4月22日〜5月31日

※本調査データを転載・引用する場合は（出典：株式会社MAP）の表記をお願いします。