MAPは第12期（2018年4月～2019年3月）にグループ売上前年比150%を達成しましたことをご報告いたします。

 

◆連続成長の背景には深刻な人材不足
MAPの12期連続成長の背景には、高度成長期並みと言われる深刻な人材不足があります。厚生労働省が発表した「一般職業紹介状況　平成30年版」によると、2018年平均の有効求人倍率は前年の1.50倍を上回る1.61倍で、1973年（1.73倍）に次ぐ統計史上2番目の高水準となっています。

＊出典　厚生労働白書

 

◆採用難の一方で若年無業者は71万人

労働人口の減少に伴い、20代30代の転職は「売り手市場」と表現される一方で、2017年時点の若年無業者は71万人*に上ります。病気やケガ、勉強中であるなど以外で、就業希望の若年無業者が求職活動をしていない理由として、「知識・能力に自信がない」、「探したが見つからなかった」、「希望する仕事がありそうにない」と回答しています。また、学歴、経歴が企業の求める水準に届かない、アルバイト以外の就業経験がないなどが原因で、正社員として採用されない若者も多く存在しています。

企業と求職者の間に存在するこの「ねじれ」を解消するため、MAPでは既卒、第二新卒、フリーター層の転職支援にも注力し、専用サービスの立ち上げを通じて企業の採用課題解決に積極的に取り組んでいます。（*出典 内閣府「子ども・若者白書」）

 

◆早期離職など採用ミスマッチを防ぐ施策
大卒者の入社3年以内の離職率は3割に上るといわれており、定着率の向上は企業にとって採用同様に重要な要素です。MAPでは中途入社者の疑問や不安を解消し、早期離職を未然に防止するための取り組みとして、採用が決定した利用者様を対象に「入社前研修」や「入社前企業見学」を定期的に実施しています。参加者からは「自分だけが不安だと思っていたが、みんな同じだとわかった」「入社前に何をすべきか知ることができた」との声が上がっています。

また、MAPはモチベーションの高い社員による高品質なサービスを提供するため、自社内エンゲージメントの向上に進達しており、社員定着率は毎期90%以上の安定した環境を維持しています。

 

◆代表 飯田健太郎のコメント

転職に対するイメージは、若い層を中心に年々ポジティブなものに変化しています。しかし、本当に就業支援を必要としている求職者と、ポテンシャル人材を確保したい企業のマッチングは難しいのが現実です。

求められるスキルや社風のミスマッチ、採用後の早期離職等を未然に防ぐには、転職動向に精通したプロフェッショナルの介在と、専門のサービスが必要だと考えます。MAPグループは2018年4月に「日本若者転職支援センター」、2019年1月に「MAPウーマンキャリア」、3月に「長期的転職支援事業　WORX（ワークス）」と新たな事業を開始し、いずれも順調に推移しています。今後も若手人材と企業の橋渡しの役割を果たすべく、新たな挑戦を続けてまいります。