急速なDX化に伴い、企業はデジタルスキルを有する人材の採用を積極的に進めています。しかしながら経済産業省の試算では、日本のデジタル人材は2030年に45万人不足すると予測されています。

ニューロ・ダイバーシティーの概念が浸透している欧米では、大手IT関連企業を筆頭に、障がいを持つ人のデジタル系職種での採用が進んでいます。今後さらなる人材不足に直面するであろう日本企業においても、多様な人材が活躍できる環境の整備が求められているのです。

保有スキルを可視化でき、入社後の業務をイメージしやすいデジタルスキルの習得は、利用者様の就職可能性を広げることはもちろん、就労支援事業所にとっても新たな支援の軸となるでしょう。